「訪問診療って、お金がたくさんかかりそう」と思っている方は多いのではないでしょうか。実際には、医療保険や介護保険が適用され、思っているより自己負担は少なく抑えられることがほとんどです。
この記事では、2026年の診療報酬改定に対応した最新の訪問診療費用の内訳と、保険別の自己負担シミュレーションをわかりやすく解説します。
訪問診療の費用の仕組み
訪問診療の費用は、大きく以下の要素で構成されます。
- 訪問診療料（医師が訪問するたびにかかる基本料金）
- 在宅時医学総合管理料（月ごとの管理料・月2回以上訪問の場合）
- 処方箋料・薬剤費（薬が処方される場合）
- 各種検査料（血液検査・心電図など実施した場合）
- 処置料（点滴・褥瘡処置などを行った場合）
これらすべてに医療保険（健康保険）が適用されるため、実際の自己負担はこれらの合計額に自己負担割合（1〜3割）をかけた金額です。
自己負担割合の目安
- 75歳以上（後期高齢者）：原則1割（所得に応じて2割または3割）
- 70〜74歳：原則2割（所得に応じて3割）
- 69歳以下：3割
月2回定期訪問の自己負担シミュレーション
1割負担の方（75歳以上・低所得）の目安
在宅時医学総合管理料＋訪問診療料の自己負担合計：月5,000〜8,000円程度（薬代・検査代別途）
2割負担の方（70〜74歳など）の目安
同条件で：月10,000〜16,000円程度（薬代・検査代別途）
3割負担の方（69歳以下など）の目安
同条件で：月15,000〜24,000円程度（薬代・検査代別途）
※上記はあくまで目安です。実際の費用はご状態・診療内容により異なります。
高額療養費制度で自己負担をさらに軽減できる
高額療養費制度とは、同一月内の医療費の自己負担が一定の上限額を超えた場合に、超過分が払い戻される制度です。訪問診療の費用も対象となります。
例えば75歳以上・低所得区分の方の場合、月の自己負担上限額は8,000円（外来）または24,600円（入院含む合算）に設定されています（区分により異なります）。
介護保険との関係
訪問診療そのものには医療保険が適用されます。一方で、訪問看護・訪問リハビリ・訪問介護などは介護保険が適用される場合があります。医療と介護の保険が混在するため、費用について不明な点はケアマネージャーやクリニックにお気軽にご確認ください。
2026年診療報酬改定のポイント（訪問診療関連）
2026年の診療報酬改定では、在宅医療に関するいくつかの評価が見直されました。特に機能強化加算・在宅医療連携情報加算など、かかりつけ医機能を評価する加算が拡充されており、連携体制を整えたクリニックでは質の高い在宅医療が受けやすくなっています。
まとめ
訪問診療の費用は保険が適用されるため、実際の自己負担は想像より少ないことがほとんどです。「費用が心配で相談できなかった」という方こそ、まずは無料相談からお気軽にどうぞ。横浜ホームクリニックでは、個別の費用目安についても丁寧にご説明しています。
この記事は、 横浜ホームクリニック 院長 大澤基医師が監修しました。
