「訪問診療と訪問看護は何が違うの?」「訪問看護は医療保険と介護保険のどちらで使うの?」というご質問をよくいただきます。どちらもご自宅に医療職が来てくれるサービスですが、訪問する職種も役割も、使う保険のルールも異なります。この記事では、訪問診療と訪問看護の役割の違い、両者をつなぐ「訪問看護指示書」、医療保険と介護保険の使い分け、上手な併用の仕方を在宅医療の視点から解説します。なお、ヘルパーが訪問する訪問介護との違いは訪問診療とは?訪問介護との違いで解説しています。
訪問診療と訪問看護の役割の違い
訪問診療は、通院が難しい方のご自宅や施設に医師が計画的に伺い、診察・検査・処方・医療処置を行うものです。病状を判断し、治療方針を決めることが医師の役割です。
一方の訪問看護は、看護師などが訪問し、療養上の世話や診療の補助を行うサービスです。看護師のほか、保健師・准看護師、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士が訪問することもあります。体温や血圧などの観察、点滴やカテーテル・胃ろうの管理、床ずれのケア、服薬の確認、入浴や排泄の援助、ご家族への介護指導などを担い、日々の小さな変化に気づいて医師へつなぐ役割も果たします。
訪問看護を始めるには医師の「訪問看護指示書」が必要
訪問看護は、看護師の判断だけで始めることはできません。主治医が診察の結果、訪問看護が必要と判断し、利用者が選んだ訪問看護ステーションへ訪問看護指示書を交付することで開始します。ステーションは指示書に基づいて訪問看護計画書をつくり、訪問の結果は報告書として主治医に提出します。指示書の有効期間は最長6か月で、続ける場合は更新します。訪問診療を受けている方は、訪問診療の医師が主治医として指示書を出すことが一般的で、医師と看護師が同じ情報を共有しながら支える体制をつくりやすくなります。
訪問看護は医療保険と介護保険のどちらを使う?
訪問看護は、年齢や病気、要介護認定の有無によって使う保険が変わります。要介護・要支援の認定を受けている方は、原則として介護保険が優先され、ケアマネジャーが作成するケアプランに組み込んで利用します。要介護認定を受けていない方などは医療保険で利用します。
介護保険の認定があっても医療保険になる主なケース
- 厚生労働大臣が定める疾病等に該当する場合(末期の悪性腫瘍、筋萎縮性側索硬化症(ALS)、多発性硬化症、一定の重症度以上のパーキンソン病関連疾患、人工呼吸器を使用している状態など)
- 急性増悪や終末期などで、主治医から特別訪問看護指示書が交付された場合
医療保険の訪問看護は原則週3日までですが、上記の場合は週4日以上の利用も可能です。特別訪問看護指示書は1回14日が限度で、原則月1回(気管カニューレを使用している方や真皮を越える褥瘡がある方は月2回まで)交付できます。どちらの保険になるかは主治医・訪問看護ステーション・ケアマネジャーが確認しますので、ご本人やご家族が細かな規則を覚えておく必要はありません。
訪問診療と訪問看護の上手な併用の仕方
訪問診療と訪問看護は、どちらか一方を選ぶものではなく、組み合わせることで在宅療養の安心感が高まります。たとえば、医師は月2回の定期訪問で診察と治療方針の見直しを行い、その間を看護師が訪問して体調の観察や医療処置、ご家族の相談対応を担うといった形です。看護師が変化に気づけば医師に報告し、必要に応じて臨時の往診や治療の調整につなげます。当院でも、状態に応じて訪問看護ステーションと連携し、より頻回な訪問ができるようにしています。介護保険サービスとの組み合わせ方は訪問診療を受けながら介護保険を利用するには?も参考にしてください。
まとめ
訪問診療は医師が診察や治療方針の決定を行い、訪問看護は看護師などが医師の訪問看護指示書に基づいてケアや処置を行います。訪問看護は原則として介護保険が優先されますが、厚生労働大臣が定める疾病等に該当する場合や特別訪問看護指示書の期間は医療保険で利用します。訪問診療そのものの保険の扱いは訪問診療は医療保険?介護保険?で解説しています。横浜市内で訪問診療と訪問看護の併用をお考えの方は、お気軽にご相談ください。
この記事は、 横浜ホームクリニック 院長 大澤基医師が監修しました。